「労働時間・残業の長さ」を転職理由で伝えるべきか

中途採用の面接試験で必ず問われる質問の一つが「転職理由」です。この転職理由があいまいであったり、企業側が敬遠したくなるような理由であったりした場合、採用が遠のくことになるのは改めて申し上げるまでもありません。ではその転職理由が「労働時間・残業時間の長さ」であった場合、この理由を正直に伝えてよいものでしょうか。つまりこの理由は減点対象になるのでしょうか、ならないのかどちらでしょうか。今回はこの転職理由を伝えることの是非について解説することに致します。


残業が出来ない事情があるならむしろ伝えるべき

例えば現在乳幼児を抱えており、子育ての関係で残業が困難となっただとか、親の介護や親族が大病を患ったために見舞いや介助が必要になった等々の事情で(残業したくとも)残業自体が困難となってしまった場合等は、減点対象になる、ならないに関係なく転職理由として伝えるべきです。勿論、企業によってはそうした理由であっても採用を見合わせる場合はあります。

しかしそのことを黙って採用してもらった後に「実は残業はできない」と申告すれば、採用取り消し等の大きな問題に発展しかねません。つまり、残業したくともできない事情を抱えているなら正直に伝えることは面接で不利に働く場合があっても必要なことと言えます。


労働時間上の働きやすさをアピールしている企業は「基本的に」OK

では、残業したくともできない事情があった訳ではないが、長時間残業等が苦痛で耐えられなくなってしまった場合についてはどうなのでしょうか。この場合は「求人企業次第」でマイナスとならない場合があります。

例えば「ノー残業デイ」を設ける等、労働時間の短さや長時間残業が生じないような制度を設けていることを求人広告で積極的アピールしている企業などです。長時間労働が企業の競争力の源泉となっている業界もまだまだありますが、従来的な長時間労働が必ずしも企業の競争力や生産性には結びつかない業種や業態、ビジネス等も増えつつあります。

そうした業種の企業なら、長時間労働や残業によって社員が疲弊することや残業代によって収益が圧迫されることの方を問題視しますので、「残業は嫌だ」という転職理由に対しても一定の理解を得られる「可能性」はあります。但し、これらからお伝えする「転職理由の伝え方」に留意する必要があります。


長時間労働を転職理由として伝える場合には「伝え方」に留意すべし

いくら理解がある企業であったとしても、残業に関する転職理由の伝え方次第では減点要素となる可能性があることも合わせて理解しておく必要があります。例えば次のような主旨の伝え方はNGです。

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