転職して年収が上がるのはこんなパターン!

仕事は決して年収が全てとは言えませんが、家族の生活や老後の蓄え等を考えた場合、年収は少ないより多い方が安心であることは確かです。それだけに、転職するなら年収ダウンを覚悟するのではなく、できれば年収アップを狙いたいものです。では転職によって年収が上がる場合には具体的にどのようなパターンがあるのでしょうか。転職を考えるシリーズとして今回は「転職によって年収がアップするパターンにはどのようなものがあるか」について、紹介して参ります。


同業種での転職の場合:主に同業種の中小企業から大企業への転職

まずは同じ業種、業界での転職を前提にしたパターンです。現在主に中小、中堅企業に勤めている方が同業種の大企業へ転職できた場合、年収アップが期待できます。仮に転職直後の年収比較では変わらない、もしくは少々下がったことがあっても、長く勤めた場合の累計賃金で比較した場合には体力のある大企業の方が上回る場合が多いと考えて良いでしょう。

また、直接的な給与以外でも大企業は様々な福利厚生制度が充実している場合が多く、例えば観光地のホテルを格安で利用できる等経済的なメリットを享受できますので、そうした面でも間接的に経済力が高まります。


他業種への転職の場合:平均賃金が高い業界へ転職

現在勤務している業種の平均賃金より高い平均賃金を誇る他の業種へ転職した場合、特に現在役職手当て等を受け取っていない30代前半ぐらいまでの方なら年収アップが見込めます。もっとも業界が異なる転職先となった場合、職種が同じであっても「未経験」と見なされる場合が高まりますので転職直後の年収では一時的に下がる場合はあります。しかしながら、平均賃金が明らかに高い業種なら未経験というハンディが解消される頃には年収ベースでは元の業種にいる場合より賃金が上回る可能性が高まります。


難関資格取得:特に有資格者を欲している企業への転職

資格には「業務独占資格」と言って特定業務については有資格者のみがその業務を行うことが許されている場合や、「必置資格」と言って事業者がある業務を行う場合には有資格者を事業所等に配置することが義務付けられている場合があります。もし有資格者が何かの都合でその会社を辞めてしまったら、その会社は行っている業務の一部もしくは全部を行うことができなくなる場合もあり、その会社にとって有資格者の獲得は死活問題と言っても良いぐらい重要なことになります。そのため、有資格者を獲得するために一定水準以上の年収を出す覚悟をもって求人している企業は決して少なくありません。

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